サバゲー速報

サーチナ2017-10-06 05:12
http://news.searchina.net/id/1645317?page=1

アップルのスマートフォンには多くの日本企業の部品が使用されているというが、日本の優秀な製造業が作る部品は様々なところで使用されており、日本製の部品がなければ成り立たないものも多いとも言われる。

では、銃などの武器の分野ではどうなのだろうか。中国メディアの今日頭条は１日、「日本の工作機械がなければ中国では銃も製造できない」のか、分析する記事を掲載した。

全米ライフル協会が銃規制を勧告　世論に先手
朝日新聞：2017年10月6日10時22分
http://www.asahi.com/articles/ASKB62CS3KB6UHBI00N.html

米バージニア州にある全米ライフル協会（ＮＲＡ）の本部＝ロイター

銃規制強化に反対する米国有数のロビー団体「全米ライフル協会」（ＮＲＡ）は５日、米史上最悪となったラスベガス乱射事件後に初めて声明を出し、
容疑者が銃撃に使った全自動（フルオート）銃のように高速連射が可能となる装置を「追加の規制を課すべきだ」と政府に勧告した。

共和党に強い影響力を持つＮＲＡが限定的ではあるが、規制容認に転じたことで、銃規制がわずかに進展する可能性が高くなった。

　今回の乱射事件で容疑者は、１発ずつしか発射できない半自動小銃を全自動で連射できるように改造できる「バンプストック」と呼ばれる装置を使っていた。
現行法では全自動銃の所持は厳しく規制されているが、半自動小銃とバンプストックは規制対象ではない。

ＮＲＡは声明で
「（バンプストックなどの）装置が合法かどうか、直ちに再考するよう『アルコール・たばこ・火器局』に要請している。半自動小銃を全自動のような性能にしてしまう装置には追加の規制が課せられるべきだ」と述べた。

　民主党は４日にバンプストックを規制する法案を提出したばかり。
ＮＲＡとしては、より厳しい規制を求める世論が大きくなる前に手を打った形だ。法規制ではなく行政措置で対処したい思惑もあるようだ。

夫が家でよくガスガンの調整とか言って弄ってるんですが、頻繁にしなければいけないものですか？
サバゲーをする場所ではできないのでしょうか？
カーテンレールに的をひっかけて部屋に1歳の子どもがいても平気で試し打ちをしたりします。

こどもが床に落ちてたBB弾を飲み込んだり、買ったばかりのTVに誤射で傷をつけたことがあるので家で触ってほしくありません。

夫はサバゲーをするところでは、そんな暇はないと言っていますが本当ですか？スレチでしたらすみません…。

米西部ネバダ州ラスベガス中心部で１日夜、ホテルの３２階から屋外コンサート会場に向けて銃が乱射された事件で、スティーブン・パドック容疑者（６４）が、銃弾を途切れることなく一定して撃つため、
「トリガー・クランク」と呼ばれる装置を使っていた可能性があることが２日、分かった。
米紙ＵＳＡトゥデーが専門家の見解として報じた。警察当局によると、事件による死者は５９人で、負傷者は５２７人に上っている。

同紙によると、パドック容疑者は、引き金を引くたびに撃つ半自動の銃を購入したが、引き金を引き続ければ途切れずに撃てる完全自動の銃は購入していなかった。
半自動の銃に「トリガー・クランク」を取り付けると安定的に銃を撃つことができるといい、インターネット上で４０～５０ドルで購入できるという。

乱射の様子を映した映像では、短い一定間隔で途切れることなく銃声が響きわたっており、半自動の銃に何らかの改造などを施した可能性がある。

事件をめぐっては、イスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」（ＩＳ）系の通信社が犯行声明を出したが、米連邦捜査局（ＦＢＩ）の担当者などによると、パドック容疑者に国際的テロ組織とのつながりはみられず、犯罪歴もなかった。

複数のメディアの取材に応じた、フロリダ州に住むパドック容疑者の弟によると、パドック容疑者は元会計士でラスベガスから約１３０キロ離れたメスキートに居住。
ポーカーゲームが好きで、しばしばラスベガスのカジノを訪れ、２５万ドル（約２８００万円）勝ったことを報告するメールを送ってきたこともあった。
健康、金銭面での問題は抱えておらず、宗教的、政治的団体に所属したこともなかったという。

一方、メスキートの地元警察によると、家宅捜索の際に容疑者の自宅には誰もおらず、銃１丁と銃弾が残されていた。パドック容疑者には同居する女性（６２）がいたが、事件当時は国外にいたという。

また、パドック容疑者の父親は、銀行強盗で２０年の懲役刑に服役中に脱獄。逮捕される１年前の１９７７年まで、米連邦捜査局に最も凶悪な１０容疑者の１人に数えられていたという。

産経ニュース　2017.10.3 08:23
http://www.sankei.com/smp/world/news/171003/wor1710030021-s1.html